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メタボリックシンドロームとは・・・？？
内蔵肥満に高血圧・高血糖・脂質代謝異常が組み合わさり、心臓病や脳卒中などの動脈硬化性疾患をまねきやすい病態のことです。
近年、日本人にも肥満の人が増えてきていますが、肥満のうちでもおなかに脂肪がたまる内臓脂肪型肥満（内臓脂肪蓄積）が動脈硬化を進行させる原因のひとつであることがわかってきました。内臓脂肪蓄積があれば、糖尿病や脂質異常症・高血圧などがおこりやすくなり、しかもこれらが重複すると、その数が多くなるほど、動脈硬化を進行させる危険が高まるという考え方です。

メタボリックシンドローム改善のための基本戦略
～まずは体重の5％を減量することを目標としましょう！～

① メタボリックシンドロームを防ぐ食事
3～6ヵ月で体重の5％を減量する目標を達成するには、食事で摂取するエネルギーを運動で消費するエネルギー以下にすることが基本です。
食事を減らしても栄養バランスをくずさないようにし、早食い・間食・夜食などの内臓脂肪をためる食習慣を改めましょう。

② メタボリックシンドロームを防ぐ身体活動と運動
日常生活の中で、積極的に体を動かす・軽めの運動を続ける・筋肉を鍛える運動をとり入れる、この3つを習慣にすることが、1日の消費エネルギーを増やし、基礎代謝を高めて、摂取エネルギーと消費エネルギーの出納を赤字にし、メタボリックシンドロームの予防や改善につながります。

③ 特定健診・特定保健指導
「特定健診・特定保健指導」では、ウエスト周囲径などを測定してメタボリックシンドロームのリスクを洗い出し、リスクの多い人たちに積極的な保健指導を行います。これは生活習慣病の前段階であるメタボリックシンドロームの人に生活改善を促し、生活習慣病を予防しようという考えから行われるものです。

日頃よりのご愛顧に深く感謝申し上げます。

誠に勝手ながら下記日程を夏季休業とさせていただきます。

休業期間中に必要となります保険契約や変更などの予定がございましたら、大変恐れ入りますがお早めにご連絡を頂けますと幸いでございます。

ご不便をおかけしますが何卒宜しくお願い申し上げます。

 

万が一の事故の場合は、お手数をお掛け致しますが下記の事故連絡先をクリックいただき、ご連絡をお願いいたします。

相続で宅地等を取得した人が、小規模宅地等の特例を適用できる場合、
相続税の計算上、その宅地等の課税価格を大きく下げることができ、大きなメリットがあります。
※減額されるのはあくまでも宅地等の課税価格であり、建物の課税価格は対象になりません。

●制度の概要
相続開始の直前において、被相続人又は被相続人と生計を一にしていた被相続人の親族の事業用 又は居住用に供されていた宅地のうち、事業用の場合は400㎡まで、居住用の場合は330㎡までの部分が80％減額され、貸付用の場合は200㎡までの部分が50％減額されます。
例えば、居住用宅地の場合、「課税価格が80％になる」のではなく、「減額率が80%」となるため、
相続税の計算にとても大きな影響を与える特例と言えますね。

●適用のための要件
小規模宅地の減額を受けるためには、相続税の申告書の提出が必要です。
相続時精算課税による贈与で取得した宅地等、個人の事業用資産の贈与税・相続税の納税猶予
及び免除の適用を受けた宅地等については、小規模宅地等の特例の適用を受けることはできません。
小規模宅地等の特例の効果が大きい分、適用を忘れたり、要件を誤ったり、計算を間違えたりして、事前の想定通りにならなかった場合の影響も大きいということになります。
実際の適用に際しては、税理士等の専門家、所轄税務署に確認をしていただければと思います。

電話だけでなくインターネットやゲームも楽しめるスマホは、すっかり私たちの生活に浸透しています。

場所・時間を問わず端末に触れていないと不安な、「スマホ依存」状態の人も少なくありません。

歩行中や運転中のスマホ操作は大きな社会問題となっていますが、過度な使用が睡眠障害も引き起こすことをご存知でしょうか。

睡眠不足による不快感だけでなく、深刻な生活習慣病やうつ病などにつながる可能性があります。

スマホの画面から発生する、強い光として知られる「ブルーライト」。

このブルーライトはメラトニンの分泌を抑制し、人の脳を目覚めさせる働きがあります。

したがって特に夜眠る前、スマホ画面を長時間眺めていると、脳が興奮状態のまま寝付けなくなる仕組みです。

睡眠時間や質の低下が睡眠障害を引き起こし、健康を保つ機能を弱らせます。

睡眠障害は心疾患や糖尿病といった生活習慣病のほか、うつ病など精神疾患の原因にもなります。

とりわけ光の影響を受けやすい、成長期の子供は要注意です。

就寝前にはスマホの電源をオフにする、使う時間を決めるなど依存症を防ぐルール作りが大切です。

普段の健康的な生活習慣と合わせて、質のよい睡眠を確保しましょう。

質のよい睡眠を確保するための基本対策

ウォーキングやストレッチなどの軽い運動による適度な疲労感が、寝つきをよくし、深い睡眠を促します。

できれば、体温が上がる夕方に、習慣的に運動することを心がけましょう。

ただし、寝る直前の運動は「脳」が興奮して眠れなくなりますので、夜遅い時間の運動は避けましょう。

人間は、体の深部体温が下がることで、寝つきがよくなります。

入浴でいったん深部体温を上げ、その後の湯冷めで体温が下がっていく過程が、よい眠りをサポートすることにつながるのです。

ただし、熱いお風呂だと身体が興奮状態になるため、ぬるめのお湯にゆっくり入るのがおすすめです。

健康維持に不可欠な成長ホルモンは睡眠時に活発に分泌されますが、睡眠時間が不規則だと十分な成長ホルモンが分泌されず、

代謝や恒常性が崩れ、健康が損なわれます。

毎日決まった時間に寝るなど、規則正しい睡眠リズムを身につけましょう。

皆様の周りにも新型コロナウイルスの影響で、ご自身が新型コロナウイルスに感染されていないにもかかわらず、お仕事が無くなったり、無くならないまでも勤務日数が減少したり、時短などの影響で収入が減った方もいらっしゃるのではないでしょうか？
特に、自営業の方や派遣の方、フリーランスの方は大変だと思われます。
コロナ禍が1年以上も続く中、「働けなくなったときの不安」自体の意識が、顕在化してきたのではないでしょうか。

「働けなくなったときの経済的備えに対する不安感」の調査でも、
　　　・29歳以下 →　81.2％
　　　・30歳～34歳　→　74.8％
　　　・35歳～39歳　→　81.1％　　　と「不安」という回答の占率が、大半を占めています。
（生命保険文化センター「平成30年生命保険に関する全国実態調査」より）

にもかかわらず、「働けなくなったときに備える保険の加入率」を見てみると、「医療保険」が88.5％と高加入率であるのに対し、「生活障害・就業不能保障保険」の加入率は12.0％と非常に低い加入率というのが実態です。
（生命保険文化センター「平成30年生命保険に関する全国実態調査」より）

時短などの影響による収入減が対象というわけではありませんが、病気やけがで「働けなくなったときのリスク」に備えるために、「生活障害」・「就業不能」・「所得補償」などを保障する保険をこの機に考えてみませんか？